中古住宅を購入するには？中古住宅選びの注意点を解説！
中古住宅は、新築物件よりも安価であることが多いため、近年マイホームとして選択する方が増えてきています。 しかし、なかには耐震性や建築年の古さから、購入後に住宅の問題が生じてしまうという例もあるため、注意が必要です。
今回は、中古住宅の購入を検討する方に向けて、購入前に気を付けるべき注意点を3つご紹介します。
中古物件購入前に知っておきたい注意点とは？耐震性と耐震基準
中古物件購入時にまず確認したい点として、何年に建てられた物件なのか、加えて耐震性に問題はないかどうかが挙げられます。
現在の建築物は、「新耐震性基準」という指標をもとに、その安全性が図られています。
ただし、この新耐震性基準は1981年に施行されたもので、これ以前に建てられた建築物は「旧耐震性基準」が適用されているため、注意が必要です。
この旧耐震性基準では、震度6以上の震災に対応していないなど、現行の基準に比べて定義がされていない部分があるため、大きな震災時に倒壊してしまうといったおそれがあります。
中古物件購入前に知っておきたい注意点とは？違法建築物件の危険性
違法建築とは、建築基準法など建築に関わる法律に反している物件を指します。
本来あってはいけないことですが、施工業者による違反や、またもともと合法であったもののリフォームをおこない、違法建築になった物件などといった例があげられます。
本来建てられる面積や階数を超えた建築物（容積率や建ぺい率のオーバー）や、許可を受けた用途と違う用途で使用しているなどがもっとも多いケースです。
違法建築の場合、売買は可能な一方で、住宅ローンを利用できなくなる、増改築ができないといった問題点が発生します。 そのため、購入前に不動産業者に念入りに確認することをおすすめします。
中古物件購入前に知っておきたい注意点とは？再建築不可物件
再建築不可物件とは、一度建築物を壊してしまうと、その土地に建て替えられなくなってしまう物件のことをいいます。 また、再建築不可物件では、行政の許可なく増改築がおこなえない、可能な場合であっても建物を小さくする必要があるなどの規制がかかります。 都市計画区域内にあって、建築基準法によって定められた接道義務を果たしていない一軒家は、この再建築不可物件にあてはまるのです。 再建築不可物件では価格も比較的安い傾向にありますが、増改築を自由に行えません。 そのため、長期間住むことを検討している方や、リノベーションやリフォームを検討する方にはおすすめできません。 再建築不可物件に当てはまるかどうかは、市区町村の建物関係の部署に確認できるため、不安な方は相談することをおすすめします。
まとめ
今回は、中古住宅の購入を検討する方に向けて、購入前に気を付けるべき注意点を3点ご紹介しました。 中古物件は、よりよい立地、間取りの物件を新築よりも安価に購入できる一方で、注意点をおさえずに購入することでトラブルが発生する可能性もあります。
ポイントをおさえ、購入前に問題がないか確認しておくことが、後悔のない住宅選びにつながります。
