不動産会社から貰える図面の見方とは？役割とポイントを解説
マイホームの購入を検討している方にとって、不動産会社から貰える「販売図面」は、物件の詳細を知るための貴重な資料となります。
今回は、販売図面の役割と確認すべきポイントについて解説します。
不動産会社から提供される「販売図面」の見方とは？その役割と記載事項
買主側にとって販売図面は、検討中の物件情報を詳しく知るための役割を果たしています。
また、売主側にとっては、物件を売却するための広告資料として重要な役割を担っているのが販売図面です。
不動産会社が作成する販売図面には、主に下記の情報が掲載されています。
１価格の表示（非課税か税込か）
２所在地（地番か住居表示か）
３交通（実際に掛かる時間の確認）
４建物面積・専有面積（住宅ローン控除の対象になるか）
５権利（借地権や地上権がついてないか）
６都市計画（市街化調整区域か）
７接道（車道幅員が狭くないか・私道か・通行承諾があるか）
８設備（記載に間違いがないか）
９管理費や修繕積立金（金額に間違いがないか）
10築年数（耐震基準を満たしているか）
11管理形態（一部・自主管理か、長期修繕計画はあるか）
12戸数（少ないと注意）
13備考欄（告知事項・契約不適合責任免責・建物状況調査）
このように、販売図面には物件に関する情報が一通り掲載されています。
価格の表示（非課税か税込か）
まず一番重要なのは価格です。
価格を見ずに不動産を購入する方は少ないかと思います。 多くの方は予算の範囲内かを考えるでしょう。
この価格についてですが、ただ値段を見るだけではなく、税金の記載も見るようにしましょう。
ここでいう税金とは消費税の事で、主に3種類の記載方法があり売主によって表示方法が異なります。
非課税または記載なし
価格の横に税金についての記載がない、いわゆる無表示や親切に「税無」という記載があるものは消費税が掛からない非課税物件となります。 例えば、3,000万円という記載された横に何も記載がなかったり、「税無」と書いてあれば、非課税物件です。 売主が個人となる場合はこちらの表示が多いです。
税込
また、税込という記載があれば建物に対して税金が掛かるということになります。
売主が不動産会社などの法人である場合が多いです。
この価格表示がされていた場合、消費税の課税物件となります。
ちなみに、不動産の価格表示では税抜きの価格表示は広告のルールで禁止されています。
例えば、3,000万円＋（税金）や3,000万円（税抜）という表示はありません。
間取り図
実際の生活でどう動くかの動線をチェックすることをおすすめします。
たとえば、頻繁に買い物に行く人や一度に多くの量をまとめ買いする人は、玄関と冷蔵庫の距離が近い方が便利でしょう。
自分の生活スタイルに合う物件を選ぶことが、その後の暮らしやすさへと直結します。
まとめ
理想の物件探しは、販売図面を正しく理解することから始まります。
もし検討中の販売図面が手元にある方は、ぜひこの機会に再度見直してみてはいかがでしょうか。
